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勝ち組投資家の心得

打倒外国人投資家!重要指標「投資主体別売買動向」とは?

投稿日:2016年7月15日 更新日:

 投資主体別売買動向とは?

投資主体別売買動向は、「投資部門別売買状況」とも呼ばれ、投資家別に見た日本株等の取引状況のことをいいます。現在、日本の株式市場には、外国人・個人・事業法人・金融機関・投資信託など様々な参加者がおり、東京証券取引所では、投資家毎の売買動向を週間でまとめ、原則、翌週の第四営業日(通常は木曜日)に公表しています。

その対象は、東証と名証の二市場のほか、マザーズやJASDAQなどの新興市場の売買も含まれます。また、株式(内国)以外にも、転換社債型新株予約権付社債、株価指数先物取引、株価指数オプション取引、有価証券オプション取引、国債先物取引、国債先物オプション取引、ETF、REIT、REIT指数先物取引なども集計の対象となっており、結果が公表されています。

一般に投資主体別売買動向は、売買金額や全体の売買に占めるシェアなどが開示され、各参加者の売り買いを把握でき、日本の株式市場の需給状況を知る一つの手掛かりになります。この中でも、取引シェアの半数超を占める外国人の動向は、今後の相場に大きな影響を与えるので、その動向には常に注意が必要です。また、株安局面では、押し目買いの好機と見る投資家の動向も把握することができます。

※投資主体別売買動向という用語は日本経済新聞社などが使い、投資部門別売買状況という用語は東京証券取引所などが使っている。

日本株保有率No.1は外国人

下記の円グラフはJPX(日本取引所グループ)が公表している「2015年度株式分布状況調査の調査結果」を円グラフにしたものです。

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外国法人等が29.8%でトップとなっています。

つまり日本株に最も影響を与えるのが外国人投資家の動向と言えます。

外国人投資家に負け続けている個人投資家

まずは下記チャートとグラフを見てください。

スクリーンショット 2016-07-03 8.01.12

上段のチャートは2013年2月〜2016年5月までの日経平均チャートです。下段棒グラフが外国人投資家と個人投資家の需給バランスグラフです。赤が外国人投資家緑が個人投資家です。2013年2月から2015年8月までほぼ一貫して外国人投資家が大きく買い越し、個人投資家が大きく売り越し日経平均が上昇しているのが分かると思います。

つまりアベノミクス相場で本当に儲けているのは外国人投資家ということです。もちろん個人投資家でも儲けている人もいると思いますが、実は意外と多くはないのです。

さらに2015年8月を境に外国人投資家が売り越しに転じ、日経平均が下落トレンドに突入していることもわかります。外国人投資家は下落でも儲けているということが言えます。

この外国人投資家が勝ち、個人投資家が負けているという状況は過去10年以上遡っても、ずっと変わっていません。

外国人投資家が東京株式市場でやりたい放題

しかも外国人投資家には、SQというシステムを利用し、株価を下落させて儲けようとしている者達がいます。

詳しくは、

▶︎なぜSQ間際になると株価が暴落するのか?

で詳しく記事にしています。

いかに東京株式市場が外国人投資家の狩猟場になっているかがわかっていだだけると思いますが、僕はこの状況に納得しません。

東京株式市場は企業の資金調達の場であり、個人投資家の資産形成の場

本来の株式市場とは「企業の資金調達の場」であり、「個人投資家の資産形成の場」であるはずで、それがあるべき姿のはずですが、世界的に見ても特に「東京株式市場」は外国人投資家にいいようにやられている節があります。決して海外の金融機関・ヘッジファンドが儲ける為の場ではないはずです。

個人投資家の投資力向上こそが、最善の解決策

僕は、僕たち個人投資家の投資力向上こそが、最善の解決策だと認識しています。もちろんプロの外国人投資家に真っ向勝負しても、資金・情報・経験など歴然の差があり、勝負にならないと思います。ヘッジファンドには超頭脳派集団や超高速取引システムを駆使しているところもあります。

そうではなくて、僕たち個人投資家には個人投資家なりの戦い方というか、負けない方法があると思います。個人投資家同志、本当に有益な情報をシェアしあい、負けない投資家になることで、東京株式市場の層が厚くなり、より良い市場になるのではないかと思います。

強いては、個人投資家の投資力向上が、個人投資家自身を豊かにすることは当然ながら、サラリーマンや全てのビジネスマンを豊かにし、日本全体を豊かにするのではないかと考えてます。

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